現代のビジネスにゴルフは似合わない

この記事にはこんなことが書いてある。まぁ、私の周辺のごく一部では「ネット界の東スポ」とも呼ばれる東洋経済オンラインの記事だが、タイトルを見て読ませるこの力は大したものだ。ネットの記事としてまっとうでいいところを突いている、と、私は思う。その記事によれば、

「遊びなのに1度に1万円かけ、かつ1日6時間は必要となってくると、「ちょっとね」という感じが出てくるのかも。」

「国家公務員の倫理規定で利害関係者とのゴルフは禁止されているので、そうでない同士でもできないと思われているのではないか。中国や韓国でも利害関係者とはゴルフができない。」

とのことだが、最近はトップからしてやってるから、なんとかなるんじゃないかと。などという茶々は置いておいて、新世代のIT関連上場企業のトップでゴルフをやってビジネスに、という人は非常に少ない。ゴルフというスポーツの中心人口は若年層ではなく、退職したお年寄りの世代なんですよね。つまり、ゴルフはお金のことよりも、時間に余裕のある人でないとできないから、バリバリのビジネスマンには忌避されているんだとぼくは思うのね。いまどき、日曜日の数時間でも流れに遅れれば、事業に大きな穴を開ける時代だからね。

実際、世の中の流れは速く、その流れについていくだけで大変、という人もいるのだろうが、実際についていかないと食えない時代になった、というのは実感だ。

こんな時代に、ゴルフなんか、という気持ちになるのは、ある意味当たり前だ。

韓国では、サムスンの社内ベンチャーで始まった「コンピュータゴルフ」の会社が急成長している、という。繁華街の雑居ビルの屋内で、コンピュータの出す大画面のグリーンに向かってショットする、というやつで、日本でも見たことがある人は多いだろう。これなら、仕事帰りに友人と連れ立ってゴルフをして、近くの居酒屋でいっぱいやって、ということができる。プレイの料金も安い。

米国では、ゴルフは経営者や金持ちの遊びではなく、庶民の遊びである。プレイ料金も非常に安い。これは土地が広大で余っているから、土地代が安いからだ。サマータイムで明るいうちに会社を出て、家族や友人たちとゴルフ場に向かい、ワンラウンドやって汗を流し、その後、家に戻って家族サービスをする、という感じだ。夏場など、カリフォルニアでは午後3時くらいから帰宅渋滞が始まるくらいだ。

日本人のゴルフは、狭い土地をむりやり開拓してゴルフ場にして、ということもあって、値段が高く、「高級な遊び」と見られているが、他の国ではまるで違うのだ。とにかく、忙しくなった現代。ビジネスでゴルフをしている余裕があった時代は、やはり景気が良かったんだな、と言わざるえを得ない。

ゴルフは「昭和のビジネスマンの遊び」になったのだ。

 


サイコパスの研究(4):エンパス

「サイコパス」というのは人間社会では非常に利己的で反社会的存在だが、そのサイコパスの対極には「エンパス(Empath)」がいる。辞書を見ると「エンパス」といのは他人の感情を読み取る人、という意味だというが、行き過ぎて他人の感情と同化するほどの人、言い換えれば「同情」をする人のことを言う。こちらは、サイコパスではないが、Aという人間に同情すれば、Bという人間にも同情し、Cにも。。。となるときりがなく、結果として自我の崩壊を招く、という意味で、非常に問題がある、とも言われている。

さらに現代は情報社会であり、昔であれば遠隔地の出来事など、ほとんどわからなかったが、現代ではニュースで見るだけではなく、ネットでリアルタイムに現場の状況が伝わってくるなど、遠隔地であっても、多くの情報ルートから、その人に情報が伝わってくる時代となった。エンパスの人は、例えば高速道路での交通事故の情報を得ると、その事故にあった人に「一瞬の出来事でなにがなんだかわからず、大変だっただろうなぁ」という、あたかも自分がその場の被害者の当事者であるかのように、心を痛める。インターネットの発達は、エンパスの苦悩を増やしているのかもしれない。

サイコパスと比べると、エンパスは良いもののように見えるし、社会的に望ましいものとも思えるのだが、それが極端になると、今度はその人自身のこころが病んでしまい、正常な社会生活が送れなくなってしまう。いわゆる「ふつうの人」というのは、サイコパスとエンパスの両方の特徴を持っていて、それを時と場合によって無意識に、あるいは意識的に、使い分けており、心のバランスをとって、毎日を暮らしている。

サイコパスは大きな問題で、これまで社会の裏側に隠れていて、現代では非常に問題とされているが、その逆のエンパスも、これはこれで問題がないと言えないものなのだ。私たちは、「心の平静を保つ」のが非常に難しい時代に生きている、ということだけは自覚しておいたほうが良いのだろう。

 


著作権とBLOG

ぼくは弱小零細ながらも、新聞社で仕事をしたし、マスコミを持つ企業でも仕事をしたことがあるから、記事や映像、音楽などの著作権には、人一倍気をつけている。このBLOGの写真は全て自分が撮影したものだし、音楽は自分で作曲・演奏したものを使う。他人の音楽を使うときは著作権の切れた古いクラシック音楽を使う。幸いなことに、著作権が切れたクラシック音楽の音源を集めたサイトもあって、そこからダウンロードしてきて、自分が撮影した映像に使うこともある。YouTubeなどからのフィードは、もともと公開されているものだから、それをYouTubeからのもともとの著作権に関する裏書きなども一緒に「引用」する。もちろん、このBLOGに書かれている文章はどこからかもってきたものではなく、自分で書いたものばかりだ。

写真は、そういう環境で仕事で撮ってきたものが多くて、そういう意味では今はそうではないが、かつては「プロ」だった。報道写真だけれどね。だから、ネットでその当時の写真をパクられることもあって、それは私がかつて所属していた新聞社のBLOGから持ってきたものだったりして、その著作権はその新聞社にあるんですよね。撮影したのは当時のぼくだけれども、新聞社のものとして世間に発表された映像の権利は新聞社のものだからね。

いずれにしても、最近は「キュレーション」などと称して、他のサイトから無断で転載して「情報をまとめました」的な居直りサイトがたくさん出てきている。「キュレーション」という単語を日本に広めた佐々木俊尚氏も、情報の紹介はするが、パクることは絶対にしない。おそらく、このあたりの「パクリ」は、今後さらに大きな問題となっていくことだろうとは思うのだけれども。

著作権もさることながら、「肖像権」というのもあって、写真を撮る段階から、肖像権にもかなり気をつけている。

イベント会場などでのモブシーンでは、人の顔が映っても問題ないのだが、個々に撮影して発表するときは本人の許可が必要になるなど、人の顔がバッチリ識別可能なカタチで映るかどうか、そうして良い場面なのかどうか?発表する場はどうなのか?ということを常に頭に置いて写真を撮る。それは今でも同じだ。

自分が権利を持つ自分の著作物を使う、というのを原則としているけれども、他人の著作物を使うときは、特に気を使っている。

 


Intel & Micronが発表した「不揮発性メインメモリ」の衝撃

米国インテル社と米国のメモリメーカーマイクロン・テクノロジーが5月15日-18日に開催されていたSAPのカンファレンスで、「Intel Persistent Memory」という、メインメモリを電源が切っても消えない不揮発性のものとするテクノロジーを発表した、とのことだ。この技術を使えば、PCやサーバーの電源断でもメインメモリーの内容が保存されるから、OSの立ち上げ、などという作業も必要なくなるし、現在のシャットダウンとかそういう機構も必要なくなる。

最初にこの記事を見て真っ先に思ったのは、現代のPCアーキテクチャのままで、そのアキーティチュア向けのOSのままだと、セキュリティ脅威になるって、ことです。電源切っても稼働終了時の記憶がメインメモリにあるわけだから、シャットダウン時にメインメモリクリアをするとか、稼働開始時にメモリをクリアしてからプログラムやデータを再ロードするとかが必要になる。捨てる時はHDD破壊だけではなく、メインメモリの破壊も必要になる。当然、このメモリを使ったPCやスマホは全く違う仕組みを考えないといけない、ってことだね。

一方で、すごいメリットがある。これがあるとHDDやSSDなしでストレージもメインメモリに配置できる。HDDのSATAとかのインターフェイスも必要ない。メインメモリ数TBの中に全てを入れておける。OSのファイルシステムも変更してプログラムはメインメモリ上に常に置いておき、プログラムのロードの時間をゼロにできる。ポインタ移動だけでプログラムを起動できるからね。メカニカルな部分がコネクタを含めて完全になくなれば、自動車や宇宙船などの振動が激しいもののコンピュータとして最適であることはいうまでもない。

実は、1990年代にぼくはこういうメモリを使ったPCのOSについて研究して、一定の結論を得た。そのときは誰も見向きもしてくれなかったけどね。英文で書いたのがどっかにあるなぁ。

コンピュータのリソースの全てがメインメモリ上に配置されると、ノイマン型のコンピュータはこれで最後にして最強。そうなるよ。

 


最強のセキュリティ:Linuxを使う

このところ、ランサムウエア「WannaCry」が世界中で猛威をふるっているが、実際のところ、これはWindows、iPhone、MacOSには感染するらしいが、Windowsも古いWindowXPのみが感染する、と言われているものの、WindowsXPの後期以降のものも感染する場合もあるらしい。古いOSを使い続けている、ということでなければ、まず大丈夫であるようだが、日本での感染例はあまり多いとは言えないのが現状だ。だからといって、今回のWannCryの次にもいろいろなランサムウエアやウィルス、マルウエアの新手がやってくることは間違いない。油断はできない。

そこでお薦めしたいのが、無料のOS、無料のOfficeスイートが付属している「Linux」だ。最近はLinuxといっても多くのものがあり、とりあえず、メジャーなのはUbuntuというLinuxだ。私はこのBLOGもUbuntuのデスクトップからアクセスしているのだが、ウイルス被害には会ったことがない。実はLinuxでもウィルスはある。しかし、あまりメジャーではないので、なかなか狙われないのだ。ウィルスの作者というのは、世の中に影響の大きいものを狙うので、世の中に余り影響の無いマイナーなOSは狙われない、というわけだ。

しかも、最近のLinuxはかな漢字変換から、Officeに至るまで、Microsoft社のファイルは全て読み書きできる。問題はないわけではないが、デフォルトの文字フォントが少々違うために、文書のレイアウトが多少崩れる、という程度だ。こういうことは使っているプリンターの違いなどでも出てくる問題であり、通常はそういう問題が起きないような文章の書き方を学んでいないほうが悪い、と言われるものだ。

よりディープなOfficeの使い方として、VBAなどのスクリプト言語を使っている文書というかプログラムそのもの、みたいなものなどがあるが、Linux用のOfficeにはその機能はないので注意が必要だが、通常はVBAを沢山使う文書や表計算の表はないので、ふつうは問題が起きない。

後はいわば「慣れ」の問題が大きいだろう。慣れてしまえば、どのOSの環境も似たようなものだ。

セキュリティに最強のOSとOffice。現在はこれしか選択肢はないのではないか。

 


純国産サイバーセキュリティの必要性。日本でのサイバーセキュリティ機器認証機関の必要性

最近は、ミサイルの話とか、いろいろ聞こえてくるのだが、なによりも、これからの「戦争」は明らかに「サイバー戦争」に移行する、せざるをえない。そうである以上、日本国全体のサイバーセキュリティは喫緊の課題であることはいうまでもない。しかしながら、日本のサイバーセキュリティに使われている様々な機器のほとんどが外国製であり、国産のものは非常に少ない。かつての「IT王国」だった日本は今や世界に見る影もない、という嘆きの声があちこちで聞こえている。まず、ハードウエアだが、現時点ではハードウエアはほとんどが中国製だ。ただし、世界的にハードウエアは台湾、中国のものがほとんどであって、それ以外のものを探すのは難しい。だから、ハードウエアは米国製であっても、イスラエル製であっても、あるいは中国製であっても、構わないだろう。

しかし、その上に乗るセキュリティソフトは、ベースになるものが外国製であったとしても、その中身をいつでも検証できる必要がある。外国製のソフトウエアで、かつ中身がどういうものであるかを見られないのであれば、それはセキュリティを放棄しているのと同じだからだ。必要なのはサイバーセキュリティを担う日本人の技術者をいかに育成していくか、ということ、そして、日本人技術者によるサイバーセキュリティ機器やソフトウエアをいかに多く作り、日本国内でそれを使っていくか、ということではないだろうか?

セキュリティ製品は外国製のものでも良いが、それを、日本人技術者が中を見て、漏れては困る情報を外部に漏らすなどのことをしていないか?などを検証できるようにすることが大切だ。そのためには、日本人の日本人によるサイバーセキュリティがなによりも重要になる。日本で作り日本国内で利用されるセキュリティソフトは、重要な日本の国のセキュリティのポイントだが、それだけのことができる高い技術を持った日本人技術者は非常に少ない。今やそういう人は大企業にはいなくなった、というのは、この業界にいる人間にとっては周知の事実だ。

これからは

サイバーセキュリティ機器・ソフトウエアの日本国での認証機関(日本人のみで構成される)などを作り、重要な場所ではその機関の認証を得た機器でないと、使ってはいけない、などの制限を設けることも必要になるだろう。あるいは、防衛省あたりで認証機関を作り、その機関の認証を得たセキュリティ機器でなければ、他の省庁でも使ってはいけない、などの基準を作る、などの方策が必要になるだろう。

実はある外国製のサイバーセキュリティ製品を検証したことがあるのだが、暗号化された不明なデータがサイバー空間上の全く未知の場所に送られている、というのを見つけたことがあり、当時は関係者のあいだで大問題となった。こういうものは、たとえば、大企業や防衛産業では使えない、ということはいうまでもない。

日本のサイバーセキュリティはこれからだが、すでにサイバー空間では世界戦争が始まっている、と言ってよい。

 


ランサムウエアはなぜ広まったか?

Microsoft社は怒っている。今日辺りから注意喚起され、この週末は世界中に感染した「PCを人質にお金を要求する」「ランサムウエア」、WannaCryが猛威を振るっているからだ。これに感染すると、PCの利用はロックされて完全にできなくなってしまい、表示には「ロック解除にはお金を払え」と画面表示が出てくる。仕方なく払うと、どこからともなくロック解除の制御がされ、PCは使えるようになるようだが、悪質であることに変わりはない。なにはなくとも、感染予防対策がまず肝心である。予防は以下で行う。

  1. すべてのデータのバックアップをUSBメモリか外付けのハードディスクに毎日とっておく。当然、バックアップをとったら、そのままにせず、USBを抜いておいて、PCと一緒に感染しないようにする。
  2. WindowsUpdateをしていない場合はしっかりとしておく。
  3. 全てのメール中にあるURLをクリックするリンクは、絶対にクリックしない。

ここまでやっておけば、まず9割以上は感染を防ぐことができるし、もし感染してもバックアップからデータが復元できる。

●もしも、感染してしまったら、PCを完全に初期状態にする。自分でできなければ、PCメーカーのサポート、あるいは、PCショップのサポートを受けよう。このさい、PCの中にあるデータはあきらめるしかない。

もし、PCの中身にかなり詳しいのであれば、データをあきらめることはしなくていいかも知れないが、多くのPCユーザーはおそらくそんなにPCの操作に詳しくないだろう。従って、まず肝心なのは「感染前のバックアップ」である。

今回世界中で猛威を振るっているランサムウエア:WannaCryは、米国の政府機関が捜査に利用していた「セキュリティの穴」である。その情報を政府機関が外部に漏らし、それを利用したウィルスを作ったやつがいたのだ。だから、Microsoft社はこの騒ぎは自分の責任ではない、といって、政府機関を責めている。しかし、一方で、対策用のパッチはリリースしている。さすがMicrosoftだ。

しかし、OSを常に最新にする、とか、メールで来たURLはクリックしない、とか、WindowsUpdateを常にしておく、などの当たり前な対応をしていれば、ほとんど防げる。いまだにWindowXPを使っているとかいう論外なところでなければ、大方大丈夫なようだ。